(09.05.15)

慶應義塾大学先端生命科学研究所の曽我朋義教授が「メタボローム測定装置の発明」（特許3341765号）により、平成21年度全国発明表彰 発明協会会長賞（主催：社団法人発明協会）を受賞しました。

全国発明表彰は、大正８年の第１回帝国発明表彰開催にはじまり、文部科学省、経済産業省、特許庁、日本経済団体連合会、日本商工会議所、日本弁理士会、朝日新聞社の後援により優れた発明を完成した人、実施化に尽力した人、発明の指導・奨励・育成に貢献した人を顕彰することにより発明の奨励・育成を図り、我が国科学技術の向上と産業の振興に寄与することを目的としています。 本年度は、発明協会４７都道府県支部等から多数の推薦・応募がありましたが、これらについて全国発明表彰選考委員会専門部会の審議選考を行い、さらに去る4月9日（木）に開催された全国発明表彰選考委員会において慎重に審議された結果、受賞者が決定されました。この表彰式は、7月29日（水）東京・虎ノ門のホテルオークラ東京で開催される予定です。

科学技術的に秀でた進歩性を有し、かつ実施効果が顕著で科学技術の向上及び産業の発展に寄与し、さらに新しい技術の発展性を創出していると認められた発明、考案を対象とした第一区分では、受賞者は企業がほとんどでしたが、慶大先端生命研の曽我教授が、大学単独の成果として昭和54年以来30年ぶりに受賞しました。

曽我教授によって開発された「メタボローム測定装置」は、細胞抽出液をキャピラリーと呼ばれる毛細管に入れ、数万ボルトの電圧を印加することで、生物の細胞内に存在する代謝物質を分離し、キャピラリーの出口に接続した質量分析装置を用いて一斉に測定できるようにした方法論です。この装置によって、細胞内に存在する数千種類の代謝物質の一斉分析を世界に先駆けて可能にしました。

慶大先端生命研ではこのメタボローム測定装置を用いて、国立がんセンター、荘内病院、各大学の医学部と共同で、各種のがんやアルツハイマー病、糖尿病などの簡便で迅速な早期診断法の開発、副作用のない抗がん剤の開発、iPS細胞を用いた再生医療技術の開発などの研究を進めています。またCO₂を消費して軽油を生産する緑藻を用いた次世代バイオ燃料の開発も精力的に行っています。

さらに山形大学農学部、日東ベスト㈱などと連携し、先端のバイオ技術を用いて庄内柿やラフランスなどの地域農産物に含まれる機能性成分を探索し、新たな食品加工技術や機能性食品の開発につなげる鶴岡庄内地域の取り組みが、平成21年度の文部科学省の「都市エリア産学官連携推進事業」にも採択されました。

慶大先端生命研の「メタボローム解析技術」は、独立行政法人科学技術振興機構が調査した国際比較において日本が強い技術として選定されており、メタボローム解析から生み出される研究成果が広い分野で展開されることが期待されています。

曽我教授は、同賞の受賞につき、「この賞のほとんどは企業が受賞しているが、大学で生まれた発明が産業界にも認められ大変うれしい。この成果は地道に実験してくれた研究スタッフのおかげなので、みんなに感謝したい。」とコメントしている。

冨田所長は「山形発のこのテクノロジーは、産業応用に必要不可欠な基盤技術です。今後もこの技術を生かして世界が驚くような成果を鶴岡から出し続けていきたい。」とコメントしています。

このニュースは下記メディアで報道されました。

・朝日新聞　5/15朝刊
・山形新聞 5/16 22面
・荘内日報 5/17 1面
・読売新聞 5/17 27面